健康食品　通販.com

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押忍！インターネット起業家道場

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自分のライフスタイルに合わせて買い物ができることで根強い人気がある通販は、通販サイトを立ち上げることで、さらに販路を拡大しています。

そのためには、従来からある通販のデメリットについても知っておき、それに対する対策もネットマーケティングには重要なことです。

通販の場合は、カタログの場合でも、インターネットの場合でも、現物が目の前にないので確認できないことです。

商品が届いてから、自分の思い描いていたイメージと違うことがあり、がっかりすることもあります。

健康食品の場合は、初めて注文する商品が自分の味覚に合うかどうかも不安の材料になります。

そのため、通販のデメリットに対する積極的な対策をすることが、通販での商品売上にも反映されてきます。

通販人気の大きな理由として、お店の営業時間を気にしないでゆっくり買い物ができることがあります。

実在の店舗なら、休業日や営業時間帯を気にする必要がありますが、カタログショッピングができる通販なら、自分のライフスタイルに合った時間帯で買い物ができますね。

また、希望する商品やサイズの有無についても、通販ならカタログをめくっていくだけで確認できることも大変ありがたいことです。

それと、健康食品の場合は、レジを通るとき店員と顔を合わせなくても済むことや、友人・知人と出会っても恥ずかしい思いをしなくても済むというメリットもあります。

健康食品の通販サイトを運営するためには、こういう消費者心理を知ったうえでネットマーケティングに活かしましょう。

「健康食品」を通販で扱う場合は、「薬事法」などの規制もあり、いろいろと難しいことも多いと思います。

前回お話した「一定量を超えた商品購入の1年以内の解約」は「日本訪問販売協会」が2009年10月に自主規制案を策定したものです。
「健康食品」の場合は、原則1人が使用する量として1年間に10ヶ月分になります。
また、化粧品は10個が目安になっています。

ただし、この自主規制案には見直すべき課題があり、また、通販とは性質が違いますが、今後の動きに注目したいですね。

商品の返品方法などの明記は、法律改正以前から自主的に行なっていた良心的な通販サイトも多数ありますが、今後は通販サイト運営者すべてに義務づけられることになります。

ネットマーケティングの勉強の他に法律の勉強も大切ですね。

ネットショップやドロップシッピングなど、「健康食品」などの通販サイトを運営するために必要な法律改正は、悪徳業者から消費者を守ることが目的です。
しかし、同時にサイト運営者を守ることにもなるのです。

そのためには、法律改正についての流れや消費者をとりまく社会情勢について、常に意識する必要があります。

2009年12月から「改正特定商取引法」と「改正割賦販売法」が施行されました。
「迷惑メール」に対する「オプトイン規制」も「改正特定商取引法」のなかにありますが、この規制については、さらに1年早く施行されています。

また、一度断った訪問販売業者の再勧誘禁止や、一定量を超えた商品購入の1年以内解約も新たに加えられました。

ネットマーケティングの勉強も大切ですが法律の知識も欠かせません。